日本の代表的な大都市である東京と大阪はどっちが暑いのでしょうか。
気温だけでなく湿度や風、夜間気温など様々な要素を総合的に見ると意外な結果が出てくるかもしれません。
本記事では東京と大阪の気温データや体感温度、熱中症リスクなどどちらが実際に夏の暑さが厳しいのかを紹介します。
また両都市の暑さ対策の違いや気候変動が与える将来的な影響についても解説しています。
単に気温だけでなく湿度や風、夜間気温など、暑さを感じる上で重要な要素を総合的に捉えることで東京と大阪のどっちが本当に暑いのかを正しく理解できます。
さらに適切な暑さ対策を立てる上でも参考になる情報が得られます。
東京と大阪どっちが暑い?
![](https://think-various.com/wp-content/uploads/2024/05/448b.jpg)
東京と大阪ではどっちが夏に暑いのかを比較すると以下のようになります。
気温だけを見ると大阪の方が東京より夏は暑く冬は東京よりやや温暖な傾向にあります。
具体的には年間平均気温で2023年の場合は大阪が東京より0.4度高く夏の最高気温も大阪の方が高くなる日が多くなっています。
他の年でも大阪のほうが気温が高く1.0度以上高いことも珍しくありません。
気温だけでなく湿度を考慮した暑さ指数(WBGT)では大阪の方が東京より高くなる傾向があります。
大阪は内陸の東京に比べて湿度が高いためです。
体感温度が35度を超える「危険な暑さ」の日数は2023年で東京が22日だったのに対し大阪は27日と約1.2倍多くなっています。
また、熱中症のリスクが高い35度以上の日数も大阪の方が東京より多くなっています。
熱中症搬送者数については東京の方が大阪より多く特に高齢者や子供への影響が大きくなっています。
ただし熱中症に関しては年によってどちらが多いかは変わってきます。
一方、夜間の最低気温は東京の方が低く大阪より過ごしやすい傾向にあります。
風の影響による冷却効果も東京の方が大きいです。
このように気温だけでなく湿度や風、夜間気温など様々な要因を総合的に見ると東京より大阪の方が夏は暑いと言えます。
ただし東京でも近年の気温上昇により夏場の熱中症対策が重要視されるようになってきています。
気候変動の影響で今後さらに暑さが増す可能性があり適切な対策が求められます。
東京と大阪の気候の違い
東京と大阪は日本有数の大都市ですが実は気候が少し異なっています。
東京は内陸に位置する関東平野部に立地しているのに対し大阪は大阪湾に面した瀬戸内海沿岸部に位置しています。
このような地理的条件の違いから両都市の気温にも差が生じています。
具体的には東京の方が大阪より年間を通して平均気温が低く夏は暑く冬は寒い傾向にあります。
例えば2023年の東京と大阪の年間平均気温を比べると東京が17.6度、大阪が18.0度と大阪の方が0.4度高くなっています。
また、夏の最高気温は年によって東京の方が高かったり大阪の方が高かったりするのですが8月上旬には35度を超える真夏日が続くことも珍しくありません。
一方、冬の最低気温は東京の方が低く1月下旬には0度を下回る日もあります。
- 東京と大阪の年間平均気温の比較(2023年:東京17.6度、大阪18.0度)
- 夏季の最高気温の違い(年によって35度超の真夏日が多い都市は変わる)
- 冬季の最低気温の違い(東京が0度を下回ることも)
東京と大阪の暑さの原因
![](https://think-various.com/wp-content/uploads/2024/05/448c.jpg)
なぜ東京と大阪で気温に違いが生じるのでしょうか。
その主な理由は地理的条件と都市の規模による影響が考えられています。
まず地理的要因としては東京が内陸部、大阪が沿岸部に位置することが大きな違いです。
内陸の東京は夏は日中の熱がこもりやすく暑くなる一方、冬は放射冷却で気温が下がりやすくなります。
一方、海に面した大阪は海風の影響で夏は多少は涼しく冬は比較的温暖になる傾向があります。
次に都市の規模による影響も無視できません。
東京と大阪はいずれも人口が密集した大都市圏です。
人工排熱や遮熱性舗装の影響で都心部ではヒートアイランド現象が起きやすくなっています。
特に東京の方が人口密度が高いためヒートアイランド現象の程度も大阪より強いと考えられています。
- 東京と大阪の地理的要因(内陸部か沿岸部か)
- 都市の規模と人口密集の影響(ヒートアイランド現象)
- ヒートアイランド現象の程度の違い(東京の方が強い)
東京と大阪の暑さ指数の比較
気温だけでなく湿度や夜間の気温なども暑さを感じる上で重要な要素となります。
こうした指標を用いると東京と大阪のどちらが本当に暑いかがよりよくわかります。
例えば湿度を考慮した体感温度では大阪の方が東京より高くなる傾向があります。
大阪は内陸の東京に比べて湿度が高いためです。
体感温度が35度を超える「危険な暑さ」の日数は東京より大阪の方が多くなっています。
また、熱中症のリスクが高い35度以上の日数を比べても大阪の方が多くなっています。
さらに夜間の最低気温も暑さに影響します。
東京の方が大阪より夜間の最低気温が低いため夜も過ごしやすくなっています。
- 体感温度(湿度を考慮した暑さ)の違い(大阪の方が高い)
- 熱中症リスクの高い35度以上の日数の比較(大阪の方が多い)
- 夜間の最低気温の違い(東京の方が低く過ごしやすい)
東京と大阪の気温の実感の違い
![](https://think-various.com/wp-content/uploads/2024/05/448d.jpg)
気温以外にも湿度や風、日陰と日向の違いなどが体感温度に影響を与えます。
同じ気温でもこうした要因で実際に感じる暑さは変わってきます。
先ほども触れましたが大阪は東京に比べて湿度が高い傾向にあります。
湿度が高いと汗の蒸発が悪くなり体温の冷却効果が低下するためです。
例えば気温30度のとき、東京が湿度50%程度であれば体感温度は31度程度ですが大阪が湿度70%程度であれば体感温度は35度以上になりかなり暑く感じられます。
また風の有無も暑さの体感に影響します。
風が吹けば汗の蒸発が促進され体温の冷却効果が高まります。
東京に比べ大阪の方が風が弱い日が多いため同じ気温でも東京の方が過ごしやすくなる傾向があります。
さらに日陰と日向の温度差も無視できません。
建物の日陰では気温が5度以上低くなることもあり歩行者は日向と日陰を行き来することで暑さを少しでも和らげようとします。
ただし東京の方が高層ビルが多いため日陰になる場所が少なく暑さを避けにくい面もあります。
- 湿度の違いによる体感温度の比較(大阪の方が高い)
- 風の影響による冷却効果の違い(東京の方が過ごしやすい)
- 日陰と日向の温度差の違い(東京は日陰が少ない)
東京と大阪の暑さ対策の比較
暑さ対策も東京と大阪では異なる部分があります。
建物の断熱性能や緑地の配置、クールビズの取り組みなどを比較してみましょう。
まず建物の断熱性能については東京の方が新しい建物が多く高い断熱性能を備えているケースが多くなっています。
一方、大阪には古い木造建物が多く残っており夏場の室内の暑さ対策が十分でない建物も少なくありません。
次に緑地の配置状況を見ると大阪の方が公園や緑地が多く残されており樹木の日陰や蒸散作用による冷却効果が期待できます。
一方の東京はビル街が広がる市街地で緑地が少ないためヒートアイランド現象が起きやすくなっています。
さらにクールビズ(冷房使用の抑制と軽装の推奨)の取り組みについても大阪の方が東京より進んでいる状況です。
大阪では5月から10月の半年間、服装の軽装化とともに冷房設定温度を28度以下に抑える取り組みが広く行われています。
一方、東京では6月から9月の4カ月間が対象期間となっており取り組み期間が短くなっています。
- 建物の断熱性能の違い(東京の新築建物が高い)
- 緑地の配置状況の違い(大阪の方が緑地が多い)
- クールビズの取り組み期間の違い(大阪の方が長い)
東京と大阪の熱中症リスクの比較
気温が高いと熱中症のリスクも高くなります。
東京と大阪で熱中症の発生状況にどの程度違いがあるのかデータから確認しましょう。
まず2023年に熱中症で搬送された人数の推移を見ると東京の方が大阪より多くなっています。
特に5月から9月の真夏の時期にその差が表れる傾向にあります。
熱中症のハイリスク層である高齢者に着目するとこちらも東京の方が深刻な状況がうかがえます。
同じくハイリスク層である子供(18歳未満)に着目すると大阪の方が多くなります。
ただし熱中症に関しては年によって東京のほうが多かったり大阪のほうが多かったりします。
こうした状況を受けて政府や自治体による熱中症対策も東京と大阪で違いが見られます。
- 熱中症搬送者数の推移(東京の方が多い)
- 高齢者や子供の熱中症搬送者数(高齢者は東京方が多い、子供は大阪の方が多い)
東京と大阪の暑さ対策
![](https://think-various.com/wp-content/uploads/2024/05/448e.jpg.pagespeed.ce.1Ine4V_CX4.jpg)
暑さ対策として東京と大阪ではどのような取り組みがなされているのでしょうか。
建物の断熱性能の向上や緑地の確保、クールビズの推進など様々な施策が行われています。
東京都では新築住宅、既存住宅で高い断熱性能を確保することを目標に掲げています。
高断熱・高気密の住宅は夏場の室内の暑さを和らげる効果が期待できます。
また、オフィスビルなどの業務用建築物についても省エネ基準の段階的な引き上げを行っています。
一方の大阪市では都心部の環状線内側エリアに残された貴重な緑地を保全する取り組みを行っています。
都心部の緑地が適切に保全・活用されれば、樹木の日陰や蒸散作用による冷却効果が期待できます。
また両都市ともクールビズの取り組みを進めています。
東京都ではオフィスの冷房設定温度を28度に設定するよう呼びかけるとともにスーツ着用を推奨しない取り組みを行っています。
大阪市でも同様に冷房設定温度28度以下とスーツ着用の抑制を呼びかけています。
- 東京の断熱性能向上の目標(新築、既存)
- 大阪の都心緑地保全の取り組み(環状線内側の緑地保全)
- クールビズの取り組み(冷房28度、スーツ着用抑制)
気候変動が東京と大阪に与える影響
地球温暖化が進行する中で東京と大阪の気温はこれからどうなっていくのでしょうか。
将来の気温上昇予測やヒートアイランド現象の深刻化、熱波による健康リスクなどについて解説します。
予測によると21世紀末(2076年~2100年)の東京と大阪の年平均気温は現在に比べてそれぞれ約3度上昇する見込みです。
ただし大阪の方が東京より気温上昇幅が若干大きくなると予測されています。
またヒートアイランド現象による都心部の熱の溜まりやすさも今後さらに深刻化すると考えられています。
人口が密集する東京の方がその影響を強く受けると予想されます。
気温の上昇とヒートアイランド現象の進行により東京と大阪では熱波に見舞われるリスクが高まります。
このように気候変動の影響で今後東京と大阪の暑さは一層厳しくなると予測されています。
適切な暑さ対策を講じるとともに気温上昇を抑制するための地球温暖化対策が重要となってくるでしょう。
- 将来予測される気温上昇幅の違い(大阪の方が若干大きい)
- ヒートアイランド現象の深刻化(東京の方が影響を強く受ける)
適切な暑さ対策と地球温暖化対策の重要性
![](https://think-various.com/wp-content/uploads/2024/05/448f.jpg)
このように気候変動の影響により今後東京と大阪の暑さはさらに厳しくなると予測されています。
熱波に見舞われるリスクが高まり熱中症などの健康被害が深刻化する可能性があります。
そのため今後は適切な暑さ対策をより一層講じていく必要があります。
建物の高断熱化、緑地の確保、クールビズの推進などに加え暑さ指数に応じた注意喚起や熱中症対策、避難場所の確保なども重要な対策となるでしょう。
さらに根本的な対策として地球温暖化対策にも力を入れていかなければなりません。
再生可能エネルギーの導入拡大や省エネルギー化、CO2排出削減など様々な取り組みを通じて気温上昇を抑制することが不可欠です。
気候変動への対応は東京と大阪だけでなく世界中の都市が直面する重要課題です。
今後、行政、企業、市民が一体となって、適切な暑さ対策と地球温暖化対策に取り組んでいくことが求められます。
まとめ
東京と大阪のどっちが暑いのかを比較すると気温だけでなく湿度や風、夜間気温など総合的に見ると大阪の方が東京より暑いことがわかります。
具体的には大阪は東京より年間平均気温が高く夏の最高気温も高い日が多くなっています。
さらに湿度を考慮した暑さ指数では大阪の方が東京より高くなる傾向があり熱中症リスクの高い日数も多くなっています。
一方、夜間の最低気温は東京の方が低く過ごしやすく風の冷却効果も大きいです。
熱中症搬送者数を見ても大阪の方が東京より多く特に高齢者や子供への影響が大きくなっています。
しかし気候変動の影響で今後東京の暑さも一層厳しくなると予測されており適切な暑さ対策と地球温暖化対策が重要となってきます。
建物の高断熱化や緑地確保、クールビズ推進などの取り組みが求められています。